アドオンプログラムの開発を行うチームメンバー。開発したアドオンプログラムに関する資料の作成・管理・更新等の作業を行う。
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月別: 2007年9月
アプリケーションを分割する論理的な区分
開発管理者は、サブプロジェクトの範囲内で開発アクティビティを調整する。これには、サブプロジェクトに対する全体の開発標準の作成、プロセスおよび技術設計のフィージビリティの決定、ステータスレポートの記述が含まれる。
| ドリルダウンオプションに階層を追加することで、標準ドリルダウンを変更。 データ構成ごとの最大9特性までの制限はない。 追加情報は分析時点で動的に読み込まれるためシステム負荷は大きい。 |
| 階層構造を持った得意先同士の関係を条件マスタに登録し受注伝票に反映させる。 複数のレベルで値引きが設定されていた場合、最下位のものを使用するように標準では設定。 価格設定、リベート、販売分析などに使う。 得意先階層はノードで構成されている。 条件タイプHI01 標準の価格決定表RVAA01に含まれている |
得意先階層や品目階層を使った階層検索により、価格設定を容易になる。各特性の組合せごとに条件テーブルを登録したり、検索順序を割り当てることが必要だったが、階層検索の機能により、1つの条件テーブルで設定できるようになった。任意項目には優先度が割り当てられる。
得意先階層と品目の組合せを条件マスタに登録し、受注伝票に反映させる。
条件タイプHI02
標準の価格決定表RVAA01に含まれている
・財務会計単位の独立した会計部門を設定できる最小組織単位(→貸借対照表、損益計算書を出力する単位)
・会社コードに登録するのは、自社及び、自社の企業グループのみ
・1つのクライアントに複数の会社コードの設定が可能
| 独立した会計単位を表す。法的な存在。 会社コード単位に貸借対照表、損益計算書を作成できる。 英数字4桁 |
| ・販売組織は別の会社コードに割り当てられているプラントから供給される製品を販売することができる |
販売組織は、別の会社コードに割当てられているプラントから在庫を引当てて、品目を販売することもできる。
会社間請求伝票により会社コード間で会社間請求が実行されます。特別な請求伝票タイプ(会社間取引:IV)を使用する。
販売組織と出荷プラントの会社コードが確認され、営業活動結果が異なる場合に自動的に会社間のクロス処理が実行されます。この場合、次の2つの請求伝票が登録されます。
・販売組織から商品を受け取る得意先に送付される得意先用請求伝票
・出荷プラントから販売組織に送付される会社間請求伝票
・受注伝票タイプごとに会社間請求が可能かどうかを指定します。
・会社間のクロス販売管理処理を実行するために、会社間請求伝票に該当する組織データをプラントに割り当てます。
・販売組織を示す得意先コードを指定します。