カテゴリー: ERP-BusinessExpress

ERPシステムやモジュールやアドオンの導入時に、導入対象のすべての事業単位で、同時に一斉に稼動させるアプローチ。

不採用通知とは、供給元が出した見積(入札)を採用しない旨を通知するための通知のことです。

与信担当者が得意先のすべての取引をブロックすることができます。

・生産、調達、プラント保全、および品目計画の面から見て企業を構成するロジスティクスの組織単位
・社内の製造設備や支店に該当(共通納品倉庫、地域の営業所、製造設備、企業の本部、保全プラントなど)
・MM的には、品目の在庫数量と在庫金額を管理する単位
・新規プラント作成時は、標準をコピーして作成すること(一から作成するのはほぼ不可能)

プラント内の在庫品目のある場所を識別できるようにする組織単位のことです。

出荷ポイントから出荷先への出荷の輸送チャネルのこと。輸送経路によって、出荷の配送処理順序が指定され、輸送手段や運送業者などその他の要因が定義される。
輸送経路は、ステージから構成される。
配送時間、輸送処理手配時間の決定に使用される。
輸送経路は下記に基づきも販売伝票の各伝票明細毎に自動提案。マニュアル変更も可能。
・出荷区域(出荷ポイントのカスタマイジング)
・出荷条件(伝票タイプまたは受注先マスタ)
・輸送グループ(品目マスタの一般/プラントビュー)
・納入区域(出荷先マスタの一般データタブ)

出荷伝票登録時に輸送経路の再決定が可能。出荷重量も考慮される。
出荷伝票タイプごとに、再決定を実行するかどうかを定義

特定の与信管理領域内の得意先に対する与信限度額。
この与信限度額は個別与信限度額を超過することはできない。
与信管理領域の設定時に、与信限度額を初期値として設定できる。
(得意先と与信管理領域に対して)

受注伝票タイプKB。
出庫すると、品目は得意先にある特殊在庫として管理されるが、資産上は出荷プラントの評価在庫(特殊在庫)の一部のまま。
預託品在庫は自社の資産のままであり、請求対象にはならない。

以下、マイクロソフトの解説が有ります。

[IE] CSV ファイルへのアクセス時に確認のダイアログが開かない

概要
この資料は Internet Explorer 6 にて CSV ファイルにアクセスした際に、[ファイルのダウンロードのダイアログ] が開かない現象について説明したものです。
現象
Internet Explorer 6 にて CSV ファイル、DIF ファイル、SLK ファイル等の MicroSoft Excel に関連付けられたファイルにアクセスした際に、当該のファイルに対して [フォルダオプション] の [ファイルの種類] にて [ダウンロード後に開く確認をする] を設定しているにも関わらず、ファイルのダウンロードのダイアログが開かない場合があります。この現象は Inetrnet Explrer 6 が、 CSV ファイル、DIF ファイル、SLK ファイル等の MicroSoft Excel に関連付けられたファイルの当該の動作の設定を XLS ファイルに統合して処理するようになったために発生します。
解決方法
[フォルダオプション] の [ファイルの種類] にて XLS ファイルの設定を [ダウンロード後に開く確認をする] にします。

Inetrnet Explrer 6 は MicroSoft Excel に関連付けられたファイルの当該の設定を XLS ファイルにて統合して処理を実行するため、 CSV ファイル、DIF ファイル、SLK ファイル等の個別のファイルに対して [ダウンロード後に常に開く確認をする] の動作を実行するように設定することができません。
詳細
当該の設定は各 Windows によって次のように表示されます。

・ Microsoft Windows NT 4.0 および Microsoft Windows 98
[ダウンロード時に開く確認をする]

・Microsoft Windows Millennium Edition および Microsoft Windows 2000
[ダウンロード後に開く確認をする]

・ Microsoft Windows XP
[ダウンロード後に常に開くように設定する]
状況
マイクロソフトでは、この問題をこの資料の冒頭に記載したマイクロソフト製品の問題として認識しています。
関連情報
303475 (http://support.microsoft.com/kb/303475/ja/) :Officeファイルを開くと [ファイルのダウンロード] が表示される

品目の調達オプションです。
供給元には、外部供給元(仕入先)または内部供給元(自社プラントなど)があります。
優先供給元は、仕入先発注割当、供給元一覧、購買契約、購買情報レコードにもとづいて、いつでもシステムによって自動提案させることができます。